サポーティングパートナー | dofの活動を応援してくれている企業

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　めまぐるしいデジタルスピードの渦中で揚々たる未来を描きだそうとしている「時代」は、ともすれば進化の追求ばかりに捕われてしまい、「人」に目を向けることをしなくなっています。
いつのまにか「人の夢」ではなく、ハイテクな技術や道具が時代を押し開き、物創りをする人々の創造力や感性は次第にデジタル環境に依存してしまい、次の時代には見失われてしまうのではないかとさえ心配になることがあります。

そんな時代背景の中で、市場には次から次へと弛むことなく新たな技術や製品が投入され続けており、壮絶な販売合戦を繰り広げながらデジタル時代を牽引しようとする企業像が際立つ中で、「次の時代を育てることが自らの市場を育てることである」というビジョンを持ち、私たちとともにクリエイティブ市場の土壌を耕し、種をまき、育てていくことにも注力してくれているサポーティングパートナーをご紹介します。

　私たちともに、クリエイティブ市場の活性や次世代育成に目を向けてくれるサポーティングパートナーを求めています。サポート（スポンサードや協力支援）のスタイルはさまざまですが、広告宣伝費の視点ではなく、企業にとっての「CSR：Corporate Social Responsibility」への取り組みなどの視点で、ステークホルダー（パートナーシップ）として、この活動と、ここに集う全国のクリエイターたちを考察してみてください。多くの側面で、補完し合い、相乗効果を描き出せる部分があるのではないでしょうか。

　視点を変えれば、市場活性や次世代育成といった社会貢献に対する課題や使命はすべての企業にあり、そこに目を向けることが、ひいては企業の付加価値を高め、有益なものとして転化されるはずです。
もしこのプロジェクトに興味を持って頂ける企業や団体等がありましたら、是非気軽にお問い合わせください。よろしくお願い致します。

お問い合せ：[ supporter@depth-of-field.jp ]

サポーティングパートナー資料：［ PDFのダウンロード］
　※準備中です。今暫くお待ちください。

　「CSR：Corporate Social Responsibility」は、日本では「企業の社会的責任」として翻訳されており、近年、世界規模で先進的な企業によって積極的な取組みがなされはじめている理念と企業活動です。
起源を手繰れば、1980年代に社会的注目を集めた「メセナ」や「フィラソロピー」といった社会貢献活動や芸術文化への支援活動に端を発しますが、当時は、表面的な企業のイメージ戦略として、包装紙（広告）的なアプローチで取り組まれるケースが多く、継続的な活動はあまり見られませんでした。

　その後、企業の社会的責任に対する定義や範囲は時代とともに少しずつ変わってきていますが、2000年に入り、「国際標準化機構：ISO」により採択された事によって、世界規模で「企業の社会貢献活動のあり方」が改めて問われるようになり、「国際規格／ISO」としては、既に施行されている「品質規格の ISO：9000シリーズ」、「環境規格である ISO：14000シリーズ」に続く第３の国際規格としての制定が進められています。
　そして、そのグローバルな潮流は、日本社会にも大きな影響を与え、経済産業省などの国の機関はもとより、企業陣においても、社内に「CSR専門部署」を設置する企業が増え続けており、「企業価値やブランドイメージを高め、質の高い企業像を目指す手段」として、積極的な取組みがはじまっています。

　CSRが唱える企業のブランドイメージというものは、「責任と信頼」というものを土台とし、「財務パフォーマンス」「ビジョン」「製品／サービス」「イメージ」「職場環境」「社会的責任」といった６つの柱から構成されており、いずれもブランドイメージを支える上で必用不可欠な要素であり、いずれか一つが揺らいでも、質の高い企業像を描き出すことはできないとされています。

　CSRを推進する上で、「ステークホルダー」の存在が何よりも大きな核となっています。
この「ステークホルダー」とは、「企業に対し何らかの利害関係をもつ相手」ということになり、その種類としては、「行政」、「投資化や金融機関」、「サプライヤーとなる原材料の調達先」、「取引き先」、「消費者」、「株主」、「従業員」、「地域や環境」などの多くの存在があります。
勿論、以前より、投資化に対する利益還元をはじめとして、ステークホルダーに対する企業責任は問われてきましたが、CSRの提唱にともない、これまではさほど大きな影響力を持つとは認識されていなかった存在が、企業にとって大きなものとして捉えられています。

　そんな中で、NPOや地域活動を行なう任意団体などの外部ソースとのパートナーシップが大変注目されており、相互の特性を認め合った上で、社会的な課題の解決や目的の実現に向けて、対等な立場で協力し合うことによる相乗活性が思索されています。